アメリカの教育制度を徹底解説！学校の種類や日本との違い

こんにちは！ハナセルです！アメリカに移住して暮らす際、お子さんの教育関連の仕組みや手続きなども大事なステップですよね。

米国の教育制度は日本と似ているようで、やっぱり細々とした部分は異なるので注意が必要です。この記事では主に米国の義務教育の年齢・学年に焦点を当てて、日本から移住する際に気をつけたい注意点もご紹介。

なお、米国の学校の種類には公立、私立、さらにチャータースクールやホームスクーリング、ボーディングスクール（寄宿制学校）など様々な形態のものがあります。今回は全米の9割の子供が通うといわれる、公立の学校を中心にアメリカの教育制度を解説します。

1. 【教育制度の前に】アメリカの学校の種類

次はアメリカの学校の種類と、大体の学齢の目安について紹介します。日本の幼稚園、小学校、中学校、高校、大学にあたるものはどれでしょうか？

日本の学校区分	日本の学年	年齢の目安	アメリカの学年	アメリカの学校区分
幼稚園	年少	3〜4歳	Preschool / 3s class	Preschool
	年中	4〜5歳	Pre-K
	年長	5〜6歳	Kindergarten	Elementary School
小学校	小学1年生	6〜7歳	1st Grade
	小学2年生	7〜8歳	2nd Grade
	小学3年生	8〜9歳	3rd Grade
	小学4年生	9〜10歳	4th Grade
	小学5年生	10〜11歳	5th Grade
	小学6年生	11〜12歳	6th Grade	Elementary School または Middle School ※学校による
中学校	中学1年生	12〜13歳	7th Grade	Middle School
	中学2年生	13〜14歳	8th Grade
	中学3年生	14〜15歳	9th Grade	High School
高校	高校1年生	15〜16歳	10th Grade
	高校2年生	16〜17歳	11th Grade
	高校3年生	17〜18歳	12th Grade
大学	大学1年生	18〜19歳	College Freshman	College / University
	大学2年生	19〜20歳	Sophomore
	大学3年生	20〜21歳	Junior
	大学4年生	21〜22歳	Senior

※アメリカのK–12（幼児教育〜高校）の学校区分は、学区（School District）によって異なる場合があります。
※アメリカでは9月入学の学校が多いため若干の年齢のズレが生じる場合があります。

1-1. プリスクール　Preschool

3歳児は一般的にプリスクールに通い、「スリーズ・クラス（3s class）」や「スリー・イヤー・オールド・クラス（3-year-old class）」などと呼ばれることが多いです。この段階では、文字や数の学習よりも、集団生活に慣れることや生活習慣、社会性を身につけることが重視されます。多くのプリスクールでは、3歳以上であることに加え、オムツが取れていることが入園の条件とされています。

その後、4歳頃になるとPre-K（Pre-Kindergarten/プリキンダーガーデン）と呼ばれるクラスに進むのが一般的です。Pre-Kはキンダーガーデンの直前に位置づけられ、アルファベットや数の基礎、指示を聞いて行動する力など、学校生活を円滑に始めるための準備的な学びが中心となります。プリスクールの中でも、就学準備を目的とした最終段階として位置づけられます。

プリスクールはまだ義務教育ではありませんが、公立の場合は入学手続きをここで済ませると、キンダー以降も引き継がれます。このくらいの年齢だと民間のデイケアなども多くあるためか、公立の小学校に併設されているプリスクールでも有料の場合があります。また、必ずしもプリスクールが公立小学校に併設されているとも限りません。

民間のチャイルドケアは高額のため、お住いの学区に無料の公立のプリがあったらとてもラッキーです。引越しの際に妊娠中・または赤ちゃんがいらっしゃる場合はこの辺も特に重要な家選びの要素です。

1-2. アメリカの義務教育　K-12

アメリカの教育制度上、キンダーガーテンから高校までの13年間を「K-12」と呼びます。ただし、義務教育の開始年齢は州によって異なり、多くの州では6歳前後から通学が義務付けられています。キンダーガーテンも教育制度上はK-12に含まれますが、法律上の義務教育に含まれるかどうかは州ごとに異なります。

キンダーガーデン入学が、日本の小学校入学に近い位置付けですが、アメリカには日本のような「入学式」という式典はありません。しかし、大きな人生の節目であることは変わらず、初登校の日には多くの家庭で新しいバックパックを背負った子どもの姿を写真に収めます。

一方、卒業式はハイスクールの卒業が「成人への節目」として最も重視され、地域によってはスタジアムなどの大規模会場で家族や地域が参加する一大イベントとして行われます。小学校や中学校の修了時にもセレモニーはありますが、日本のような正式な卒業式ではなく、成長を祝う簡易的でアットホームな形式が一般的です。

アメリカでは、エレメンタリースクール（Elementary School）が初等教育にあたり、ミドルスクール（Middle School）とハイスクール（High School）が中等教育（Secondary Education）に位置づけられます。ハイスクール修了後の教育は、高等教育（Higher Education）と呼ばれ、大学やコミュニティカレッジ、大学院などが含まれます。

学校によってはプリスクールからハイスクールまでが同一敷地内に設けられている場合もありますが、多くの学区ではエレメンタリースクール、ミドルスクール、ハイスクールはそれぞれ別のロケーションに設けられています。

多くの地域では、スクールバスまたは保護者の車で通学することが多いです。アメリカの通学については後程詳しく紹介します。

1-2-1. キンダーガーテン　Kindergarten

5歳になるとキンダーガーデンに入学します。日本でいう幼稚園にあたる学年ですが、1年間のみです。日本のように年少・年中・年長という区分はありません。

教育制度上はキンダーガーテンもK–12に含まれますが、法律上の義務教育開始年齢は州によって異なります。そのため、州によってはキンダーガーテンを義務教育に含む場合と、含まない場合があります。

ただし、多くの公立小学校ではキンダーガーテンが併設されており、制度としても教育の出発点と位置づけられているため、実際には5歳から就学するのが一般的です。エレメンタリースクール併設なのでスクールバスも使えるようになります。

1-2-2. エレメンタリースクール（小学校）　Elementary School

エレメンタリースクールは小学校と訳されることが多いですが、日本の小学校と全く同じかというと、そうでもありません。

エレメンタリースクールは多くの場合、6歳から11歳の子供が通います。しかし先述の通り、学区により一学年の誕生日の区切り方も異なるので、5歳から12歳の子供も該当する場合があります。

科目は英語（Language Arts）、算数、理科、社会、体育、ダンス、音楽、図工、外国語（スパニッシュなど）などがあります。特に英語と算数の配分が多く、理科・社会は半々という印象。

またSTEM教育（プログラミング教育などを含む、科学・技術・工学・数学の横断教育のこと）を国が力を入れて行なっているので、子供たちにコンピューターが一人一台貸与されたり、オンライン上の優良な教材の開発、すべての学校、子供がアクセスできる環境が整備されています。クラスルームでも一人一台パソコンを利用し、１年生からオンライン学習を取り入れる機会が増えました。

2020年からのパンデミック下でも米国の子供達はオンライン学級に比較的スムーズに移行でき、多くの地域で、実際に通学することなく家庭で義務教育を受けることができました。すでにコンピューター、家庭用のホットスポットの無料貸与、学校側のオンライン教材や学級システムの基盤があってこその対応でした。

1-2-3. ミドルスクール（中学校） Middle School

ミドルスクールは、一般的には6年生から8年生までの子どもが通う学校です。日本の学年では、小学6年生から中学2年生に相当します。ただし、アメリカでは学区ごとに学校区分が異なるため、7年生から始まる2年制のミドルスクールが設けられている地域もあります。

学年	年齢目安	日本の学年相当
6th Grade	11〜12歳	小学6年生相当
7th Grade	12〜13歳	中学1年生相当
8th Grade	13〜14歳	中学2年生相当

ミドルスクールになると、エレメンタリーとはロケーション（建物）が変わる場合が多く、通学バスも変わります。

エレメンタリーよりも学校の時間が早くなったり、長くなったりするので親御さんの生活スタイルも合わせて微調整が発生します。

勉強の内容もエレメンタリーよりも難しく、細分化してきますが、日本と違って成績のつけ方は個人個人の努力を反映した方法がとられます。テストの点も影響はしますが、努力や参加態度の影響の方が大きく、生徒の努力を評価する傾向が強いです。

ミドルスクールとジュニアハイスクールの違い

ミドルスクールやジュニアハイスクールは、アメリカの学校制度において、エレメンタリースクールとハイスクールの間に位置する学校形態ですが、対象学年や教育方針に違いがあります。

ミドルスクールは主に6〜8年生を対象としており、思春期の発達段階に配慮した教育が特徴です。教科の知識習得だけでなく、生徒同士の協働学習や探究的な学び、社会性の育成を重視する傾向があります。授業時間を長めに設定するブロックスケジュールを採用する学校も多く、生徒主体の学習環境づくりが行われています。

一方、ジュニアハイスクールは7〜9年生を対象とするケースが多く、高校進学を見据えた教科中心の学習が重視されてきました。教科ごとに区切られた授業編成や、学力面での基礎固めを目的とした指導が特徴で、よりアカデミックな色合いが強いとされています。

歴史的には、20世紀前半からジュニアハイスクールが普及しましたが、1980年代以降は生徒の心理的・社会的成長を重視する考え方が広まり、ミドルスクールが各地で導入されました。現在では多くの学区でミドルスクールが主流となっています。ただし、やはり学年区分や名称、教育内容は州や学区ごとに異なり、両者が併存している地域もあります。

1-2-4. ハイスクール（高校） High School

ハイスクールは学区内に1校または複数校のハイスクールがあるのが一般的で、学校の施設がとても充実しています。

ハイスクールはだいたいの地域では４年間です。こちらも対象年齢は14歳から16歳だったり、18歳だったりと、州や地域により異なります。アメリカでの成人の年齢は18歳となっており、多くの人の場合、大学進学をするまでに一人前の大人とみなされ、参政権も与えられます。（お酒は21歳からですが。）

高校になると単位制となり、必修科目の単位と、卒業に必要な単位数を満たす必要があります。さらに卒業の試験もあるので、まさに大学と同じシステムを体験することとなります。

中学、高校に上がる際に受験が特にないアメリカの公立学校ですが、高校に入ると選択科目のバリエーションが一気に増えます。

特に注目したいのが、普通の高校でも専門性が高く直接職業に結びつく授業があったり、車の免許も授業で取れる場合があります。アメリカの高校は、大人として独り立ちする前にやっておかなくてはいけないこともたくさん詰まった、生活力に直結した学びもたくさん用意されているんですね。

自分のペースで調査や課題を進めたり、プレゼンの機会も増えます。大人同様のスケジュール管理能力や自律の能力・責任を必要とされる授業が多いです。

また、必須科目の中でもレベルが高いAP（Advanced Placement）と呼ばれる科目は、試験に合格すれば大学の単位（クレジット）として扱ってもらえる教科があったり、コミュニティ内でボランティアをすれば加算してくれる科目もあったりと、学び自体に厚みが出てきます。

大学進学を視野に入れた学生生活となるので、部活や得意分野での積極的なコンテストやコンペティションなどの参加の機会が増えたり、小・中学校とは異なって生徒それぞれの専門を決めやすい環境が与えられ、早めに戦略を立てて単位を取る必要性が出てきます。

1-3. 義務教育以降の学校

高校以降の教育―コミュニティカレッジや大学、大学院は義務教育ではありませんが、
アメリカでは50パーセント以上の人口が高校よりも上の最終学歴があり、大学院以上の最終学歴のある人は全体の9%以上だそうです。就職における学歴の重視は日本以上にシビアと言えます。

1-3-1. コミュニティカレッジ

コミュニティカレッジは日本でいう短大に似たものです。州や地元の政府によって運営されています。

就職してからキャリアアップのための講座を取る人も多いため、社会人にも受講しやすい時間帯に講義があったり、仕事に役立つスキルを取得することにフォーカスされたカリキュラムが特徴です。カルチャークラブ的な講座・レッスンも開催しています。

コミュニティカレッジの講座案内はインターネットでも見ることができますが、入学準備の時期になると講座一覧のパンフレットがよくポストに投函されます。

1-3-2. 大学、大学院

４年生大学は日本の大学と似ています。入るには試験があり、高校在学中にSAT（日本のセンター試験のようなテスト）や内申書・それまでの受賞歴やアチーブメントなどを添えて出願します。

アメリカの大学は目が飛び出るほど授業料が高いと有名ですが、金銭的に大学に進学できない人は仕事をしながらコミュニティカレッジに通ったり、また、社会人を数年間、数十年間してからでも大学に入り直したり、大学院に進んで専門性を極めて肩書きに箔をつけていく人はとても多いです。また、貸与型の奨学金もとても充実しているので、成績上位者は学費免除や特待生扱いも夢ではありません。

さらに、米国ではオンラインの資格講座やオンラインの大学、大学院のコースがとても充実しています。これは、多くの人の意識に、仕事での必要性があったらいつでも何歳になっても気軽にキャリアアップのための講座を取るという風潮があることが手伝っています。

2. アメリカの教育制度は地域によって異なる！

アメリカと日本の義務教育や学齢に違いはあるのか？というと、微妙な違いがあります。細かく見ていくと随分違うと感じる方も多いかもしれません。

日本では文科省が日本全体の教育の方や規則を司っていますが、アメリカでは連邦（国）が規則を決めるというよりも、各州の政府に委ねられているところが大きいです。

各州には教育省があり、その下にはカウンティ（郡）ごとの教育委員会があり、その下に学区があります。基本的に州、カウンティ、学区によってカリキュラムやシステムを決定できるのでアメリカ全体での確固たる共通の規則というものはありません。

2-1. アメリカでは学区の選択がとても重要！

ということで、同じ州の中でもカウンティや学区によってカリキュラムや予算、レベルなどが異なる場合が多くあります。また、アメリカの公立学校、チャータースクールは無料で通うことができますが、プロパティタックス（固定資産税）を財源に学校が運営されています。

つまりプロパティタックスが高いエリアほど、その学区の教育に予算が潤沢に使われるという構図があります。米国の多くの地域では地価が高いエリアほど教育水準が高く、良い教育が受けられます。

これは世知辛いですが、良い教育を受けられるエリアは子育て世代にとても人気で、不動産価値も高いのですが、水準よりも地価が低くなるエリアではその逆となり、子供を持つ世帯の人気は薄く、レベルの高い教育は期待できないことが多いです。

2-2. アメリカの学区を調べる方法

日本から米国に引越しを計画している際、インターネットの不動産検索サイトや学区・学校のレベルが検索できるサイトを活用すると、移住の候補地が絞りやすくなりますので是非おすすめです。

Zillow（https://www.zillow.com/）やRedfin（https://www.redfin.com/）は不動産の売買・賃貸の際に役立つ大手のサイトです。どちらも便利な機能がとても充実していますが、例えば勤務地からの通勤時間で物件を絞れたり、星の数の多い公立学校（レベルが高い）、学区で絞れたり、フィルターがいろいろ用意されています。

またGreat Schools （https://www.greatschools.org/）は公立、私立など様々な学校の所在とそのレベルが調べられます。どれも人気のサイトです。引越しを考える際に、物件を買う前にぜひチェックすることをお勧めします。

2-3. アメリカで義務教育が始まる年齢は？

米国の義務教育開始年齢は、法律上は6歳からとする州が大半ですが、一部の州や地域では制度上キンダーガーテンが始まる5歳からと定めています。

ただし、アメリカでは州法を前提としつつ、学区ごとに学年の区切りとなる誕生日（カットオフ日）が定められているため、同じ州内でも学区が異なると入学年齢に差が生じることがあります。そのため、同じ6歳であっても、ある学区では1年生に在籍している一方、別の学区ではキンダーガーテンに在籍しているといったケースも見られます。

お知り合いの話だけ聞いて判断するのではなく、ご自分のお住いの教育委員会（Board of Education BOA）のホームページなどできちんと調べる必要があります。

「別の地区に住む誰々さんのお子さんは5歳でキンダー（幼稚園）だった。」「6歳で1年生に上がった」などを信じすぎて、ご自分のお子さんの就学の時期を逃さないようにしましょう。

2-4. 学年の始まる時期が異なる場合も

学年の開始の時期は大体9月前後ですが、これも学区の情報を調べる必要があります。地域によって夏休み、冬休み、春休みの開始時期や長さの配分が異なるためです。例えば寒い地域は夏休みが短い傾向にあります。

学齢も9月を区切りにすることが多いですが、これも、実際のところ学区の教育委員会に問い合わせないとわかりません。9月上旬始まりの学区で10月最後までの誕生日の子どもをひと学年にするケースもあります。日本のように日本全国どの都道府県でも4月1日から3月31日で一学年というシステムではありませんので注意が必要です。

ちなみに、祝日に関しても地域や学校によってまちまちです。連邦で定められた全国共通の祝日の他に、州やカウンティでの祝日、さらに扱い方も異なる場合が多々ありますので、お子さんの学校のカレンダーを窓口やオンラインで入手して、親御さんの職場の定める休日と照らし合わせる必要もあります。アメリカの祝日については以前の記事でも紹介しています。

3. アメリカでは子供の能力に合わせた教育が充実

アメリカでは、体や精神に障害があるお子さんや、能力が突出しているお子さんへの特別プログラムがとても充実しています。

3-1. 障害がある子供の教育、Early Intervention

IDEA（Individuals with Disabilities Education Act）と呼ばれる障害者のための教育法があり、障害のあるすべての21歳未満の人に適切な教育を受ける権利が保障されています。

身体的な障害もそうですが、Early Interventionは早期介入のサービスです。自閉症や発達障害など専門家の診断が必要な場合、医師による毎年の健康診断や、プレスクール、キンダー、エレメンタリーなどの教育現場でも適宜専門家が介入して適切な教育を受けられる方へ導いてくれるようになっています。障害のあるお子さんのための特別な支援はすべて無料です。

3-2. 能力が突出した子供の教育　ギフテッド教育、飛び級

また、能力が突出した子供に与えられるギフテッド教育は、まずキンダーや小学低学年の間に担任や学校のギフテッド専門の教師によって認められます。普段の学校の様子で、年齢相応、それ以上の知能があるかのチェックをされ、専門家による心理・IQテストなどを行い、認められればギフテッドの学級に入ることができます。

ギフテッドの授業は週に何時間か、あるいは週の何日かで行われ、基本的には普通学級に属して勉強します。個々の子供の能力を最大限に引き出すことを目的としているので、指導やゴールは一人一人異なります。

ギフテッド向けの特別な授業の他にも、特定の教科だけを上の学年で受けたり、飛び級をして子供の能力に合わせた教育が受けられるように配慮される場合もあります。こちらも無料で受けることができます。

4. アメリカの学校と日本の学校の違い

子どもたちの心の成長には、身の回りを取り巻く環境が大きく関わってくるかもしれません。アメリカと日本の学校では、教育制度だけでなく、学校生活を送る上でも様々な違いがあります。
そんな違いについて、いくつかご紹介したいと思います。

4-1. 給食や掃除がない

アメリカには基本的に、「給食の時間」「掃除の時間」というものがありません。

定められた給食の時間に生徒がそろって教室でご飯を食べるということはなく、持ち込んだ弁当を好きな場所で食べたり、カフェテリアで購入して食事をしたりすることがほとんどです。

日本では決められた当番や場所に沿って生徒が行うことが多い清掃も、アメリカでは、学校に雇われた清掃員が放課後に清掃の業務を行います。
「学校は勉強を行う場所である」という意識が強くあるのですね。

他にも入学式や始業式などのセレモニーがなかったり、日本では当たり前に存在するけれど、アメリカの学校ではない、というものがたくさんあります。

4-2. 義務教育でも留年制度がある

アメリカでは優秀な成績を修める生徒のさらなる成長を促すために飛び級制度があるのと同様に、成績が振るわない生徒の留年制度も義務教育期間から存在します。

先生が時間を割いて個人指導するというようなこともあまりなく、成績が悪ければ両親が学校に呼び出され、しっかりとその学年の学習が理解できなければ小学生でも同じ学年を繰り返すこともあります。

素行が悪ければ停学、退学になる、といったことも義務教育期間からありますので、日本よりも罰則は厳しい印象を受けますね。

4-3. 校則は自由？

ドラマなどで自由な校風のイメージがあるアメリカですが、確かに多人種で多様性を重んじる国であることから髪型や化粧などのルールはかなり少なく、日本と比べて自由だと言えます。
私立の学校はキリスト教系の学校が多く、そういったところでは規定の制服や男女交際など、校則も厳しいことがありますが、公立の学校では中学・高校でも制服はなく服装も自由なことが多いです。

個人を尊重する考えから髪型などの制限はあまりないアメリカですが、社会的な規律、例えば差別や日本で「いじめ」と呼ばれる行為、銃の取り扱いなどに関しては、日本よりも厳しいと言っていいほど重大に考えられます。
差別を助長するような単語は一切禁止され、いじめや喧嘩で傷を負ったときはその写真と日時、内容などを保護者が記録しておくよう伝えられます。

服装などの面でも、余りにも露出が多かったり、薬物やアルコール、政治的なシンボルなどが入った服装に関しては禁止されています。

先述の義務教育期間中の留年、退学制度にもあるように罰則も厳しく、多くの学校では、学期のはじめに配られる校則のハンドブックに保護者が同意のサインを求められたりします。
校内で教師が進路指導に口を出すことなども少なく、多方面で保護者の責任が重く考えられています。

アメリカでは、それぞれの個性を尊重しながらも、社会的規則をしっかりと守るメリハリのあるルールづくりになっているように思えますね。

その他にも、宿題がとても多く宿題の正答率が成績に反映されることや、夏休みが3ヶ月あること、距離や安全性の観点から通学はスクールバスが主流であることなど、アメリカと日本の学校生活には様々な違いがあります。
アメリカへの移住や留学を考えている方は、それぞれのメリットをよく理解して、お子さんやご自身の成長により良く充実した学校生活に活かしていただければと思います。

5. 日本からアメリカに移住する際に気をつけたい注意点

最後に、これから家族でアメリカに移住するという方向けに、気を付けたいポイントを紹介します。

5-1. 入学前に主治医によるワクチン接種証明が必要

アメリカの学校に入学する際には、アメリカで規定されているワクチンを打っていることが必要となります。日本から引越しする際は、母子手帳などのコピーと翻訳をつけ、さらに米国での主治医にその書類を認めてもらう必要があります。この時、学校側の規定の書類に主治医がサインをすることになり、学校と主治医の連絡が不可欠になります。

米国では病院に初めてかかる場合、健康な大人だと初診まで時間がかかるのですが、子供さんが学校に入らなければならない旨を伝えてスムーズに事務作業をしてもらうことをお勧めします！　アメリカの医療制度やかかりつけ医の設定方法などは以前の記事でも紹介しています。

5-2. アメリカの通学について

日本では小学生が子供だけで通学する姿が定番の光景ですが、アメリカでこの話をすると驚かれることでしょう。アメリカでは12歳までの小さな子供には常に大人が付き添うのが常識です。少しの時間でも子供だけで通学することはありません。

アメリカでは、義務教育の間はスクールバスで通学するのが一般的です。子供たちは家の最寄りのスクールバスのバス停からバスに乗って学校に行きますが、低学年の間はバス停で待つ際に保護者が付き添う必要があります。

親の通勤の時間が被ってバス停まで送迎できない場合は、学校に設置された朝の学童に預けたり、民間のチャイルドケアに預けて学校に送ってもらう、またはチャイルドケアの施設にスクールバスに停まってもらって、そこからバスで通学するなどの方法もあります。

一方で、通学手段はスクールバスに限られているわけではありません。保護者が自家用車で送迎するケースも非常に一般的で、共働き家庭や都市部では特に多く見られます。学校の敷地には朝夕の送迎時間帯に「カープール」と呼ばれる送迎レーンが設けられていることも多く、車での登下校は日常的な光景です。

高校生になると行動の自由度が高まり、住んでいる地域の治安が良く学校から近ければ、徒歩や自転車で通う子もいます。また、16歳から運転免許証が取れる州では、高校中盤から自分で運転して通学する生徒も増えてきます。 

 

6. アメリカに留学したい場合の学校選び

アメリカは広く、学校の数も多いので留学先を自分やご家族だけで選択するのは難しいでしょう。

アメリカの大学は全米教育統制センターによると3,982校、認定を受けていない学校も含めると4,700以上の大学があります。
これは世界でもトップの数字。学生の数も2,000万人以上と、国全体の教育レベルが高いことが伺えます。
州立大と私立大学は学費の差もかなり大きく、留学生活には生活費・家賃など学費以外の費用も考慮しなければなりません。

当然アイビーリーグに数えられるような有名大学の人気は高いですが、留学の目的は人それぞれですし、大学によって得意な分野や専門性も異なります。
留学エージェントは、留学に関する情報やノウハウを知り尽くしたエージェントが、自分にあった進学先の相談・提案や手続きをサポートしてくれます。

「留学タイムズ」は、創業20年で45ヶ国5,000校を紹介した実績があるエージェントです。
手数料無料で、経験豊富なカウンセラーが手厚いサポートをしてくれると、利用者からも高い評価を得ています。

留学エージェントを使うメリットや、サービスの比較について詳しくご覧になりたい方はこちらのページからどうぞ。
留学エージェントおすすめ17社を比較！失敗しない選び方とは？ – 【留学タイムズ】手数料0円・HIS提携の留学エージェント

7. まとめ

アメリカの教育制度についてご紹介しましたが、日本との違いがたくさんありました。
学校の種類から通学時の生活内容まで、国が違えばルールも異なることが分かりましたね。

いざ米国でお子様が就学するとなると、やることが多く、また、現地でもいろいろな調べものや手続きをするには携帯が必須となってきます。
留学や就職・転勤などで長期間アメリカに住む人には、日本語で契約できてリーズナブルな価格設定のハナセルのようなアメリカ用SIM・eSIMの準備がおすすめです。
HanaCellはアメリカのスマホを日本人が利用しやすい体制で提供しています。利用の申し込みから契約・解約までが全て日本語であるため、英語の専門用語が多い文面は苦手な人も安心です。

詳しくはこちらからご確認ください。
アメリカ携帯/SIMサービスのHanaCell（ハナセル）のSIM・eSIM

これからアメリカに家族で移住をされる方・米国で子育て中の方のお役に立てれば嬉しいです！

関連記事
アメリカの文化と生活習慣 留学・移住前に知りたい特徴を徹底解説！
アメリカの医療制度分かりやすく解説！日本との比較や医療保険まで