アメリカ携帯電話事情

日本では、携帯電話会社の店舗に行けば、すぐに契約できる。これって当たり前のことすぎて、疑問に思ったこともないですよね。でも、すでにアメリカに住んでいたり、アメリカ携帯電話を購入するに当たり、アメリカ携帯電話事情をお調べになった方であれば、契約の難しさに頭を抱えたこともあるはず！

アメリカに住む外国人がアメリカ携帯電話で月契約を結ぶ場合、手間やお金がかかるだけでなく、契約できないこともあるんです！　当ページでは日本とあまりに違う、アメリカ携帯電話事情をお話したいと思います。

アメリカ携帯電話の特徴１：携帯電話の契約が難しい

アメリカで携帯電話を契約するには、「SSN（ソーシャル　セキュリティ　ナンバー）^*1」「クレジットヒストリー^*2」「アメリカの住所」が必要です。
渡米直後の外国人には、「SSN」も「クレジットヒストリー」もありません。その状態で携帯電話を購入しようとしても、大抵の場合、契約を断られてしまうか、高額なデポジットを要求されます。

*1: SSN（Social Security Number）: 米国社会保障番号。保有しているビザの種類により、外国人も取得可能です。大まかに分類すると、就労可能なビザは取得でき、それ以外のビザ（配偶者ビザなど）はできないと言われています。学生ビザの場合、昔は容易に取得できましたが、年々取得が困難になっているようです。（SSNの詳細、最新情報は、社会保障局のサイトよりご確認ください）
*2: クレジットカードでお金をどれだけ借り、どのように返済したかを表した与信履歴のようなもの。毎月定期的にクレジットカードを利用し、期日内にきちんと返済していれば、良い履歴と見なされます。しかし、日本のクレジットカードの場合、海外でどんなに使用してもクレジットヒストリーとはみなされません。

HanaCellでは、「SSN」も、「クレジットヒストリー」もいらない簡単契約♪

アメリカ携帯電話の特徴２：高額なデポジット

「SSN」や「クレジットヒストリー」がない外国人は、契約時に200～1000ドルの高額なデポジットをを請求されます。

「デポジットって解約すれば戻ってくるんでしょ？」と思っていたら大変！　解約したら自動的にデポジットが返却される・・・なんてことは、アメリカではとても困難。携帯電話会社あてに解約手続きとは別に、デポジットの返却方法を聞き、それに基づき書類を用意しなくてはなりません。
手続きをしてから6カ月後、あるいは1年後に返金されたという方もいます。また、驚くべきことに、アメリカ国内にはデポジット返却の代行業者が存在するぐらいなんです！

HanaCellでは、デポジットは一切いただきません♪

アメリカ携帯電話の特徴３：契約期間は2年からが一般的

最近では、日本でも携帯電話の「契約期間」が存在しますよね。米国では、2年契約が一般的な契約期間です。
やむを得ず途中解約した場合、日本同様、違約金が発生しますが、アメリカでは約200～300ドルもの違約金を請求されてしまいます。

もちろん、解約するのも一苦労。カスタマーセンターに解約連絡をしたら、あらゆる引止め、電話のたらい回し、あげくの果てに逆ギレ！　日本語なら対応できても、英語ができず四苦八苦なんてこともあるようです。アメリカで携帯電話を契約することと同じくらい、解約するのも大変なんです。

HanaCellでは、いつでも解約OK！　違約金も必要ありません♪

アメリカ携帯電話の特徴４：複雑な料金プラン、課金システムで大混乱！？

アメリカ携帯電話の月額基本料金の相場は、＄30～＄250。そのプランは、およそ100通り！

膨大な種類の料金プランから、自分にピッタリのものを選ぶことは、容易なことではありません。また、それぞれのプランには300分、1000分などの無料通話が含まれています。使いきれるか分からないのに、安いとは言えない月額料金を支払うなんて、もったいないと思いませんか？

アメリカの課金形態はとにかく細かい！

米国の携帯電話料金が複雑、もしくは高いと言われる理由の一つは、1回の通話に対して、さまざまな料金が発生するところにあります。

In-coming call:	受信料金。発信時はもちろん、受信時にも料金がかかります
In-state call:	受信者、発信者が同州内にいるときの通話料金。通常の国内通話がこれにあたりますハナセルでは、課金なし
Long Distance:	州外通話の場合、In-state callに加えLong Distanceが課金ハナセルでは、課金なし
Cross Network call:	異なる会社の携帯電話と通話をする場合、通話料金に加えCross Network callが課金ハナセルでは、課金なし

プランによっては平日、早朝、深夜、週末、無料通話を超えた場合など、細分化された料金設定があります。そのため、料金請求時に、「思っていたよりも、料金が高かった！」ということもあります。

携帯電話会社が有料で発行する通話明細書には、通話ごとの料金が書かれているのではなく、「In-coming callの通話一覧」「In-state callの通話一覧」というように課金形態ごとに記載されています。そのため、1回の通話に対し、どのくらい料金がかかっているかを調べるには、それぞれの課金形態の一覧から、同じ通話を見つけ、計算するという気の遠くなる作業が必要です。